米国史上最大規模の原油流出事故を巡る連邦規制・監督機関やEU関係機関等の対応(第7回)

　
8月16日付けの本ブログで原油流失による健康被害について米国医療専門家の問題指摘の一部を紹介した。

　8月16日付けの米国医学専門雑誌“Journal of the American Medical Association：JAMA”は「メキシコ湾の原油流質の健康への影響(Health Effects of the Gulf Oil Spill)」と題する例証(commentary)論文を公表した。(筆者注1)

　一般的に米国のメディア情報に大部分を依存しているわが国のメディア情報を見る限り、今回取り上げた内容は米国民だけでなくわが国の一般消費者にとっても健康保持に極めて影響が大きい問題が含まれている。
たとえば、わが国で一般的に市販されている防虫剤には「パラジクロルベンゼン」や「香料」が成分であると記載されている。

　あらためて、出版時期は1992年2月とやや古いが現在でも十分「合成防虫剤」の危険性を警告している本「暮らしの安全白書」 (学陽書房)を読んでみた。

　そこに記載されているナフタリン、ベンゼン等を成分とする防虫剤と同様の化学物質がメキシコ湾の原油分散化剤として極めて大量(7月下旬までに180万ガロン)に使用され、特にルイジアナ州では清掃作業員の4人中3人が頭痛(headaches)、めまい(dizziness)、吐き気(nausea)、嘔吐(vomiting)、呼吸困難(respiratory distress)等を訴え、病院等で治療を受けている。

　8月4日付けの本ブログでは、石油分散剤の有毒ガス化の危険性や我々自身が安易な化学物質汚染を引き起こしている日常性の怖さを関係レポートやブログに基づき解説したが、今回のJAMAのレポートを読む限り、わが国の合成防虫剤の使用に伴う一般消費者の健康被害問題も「他山の石」として業界指導や消費者教育を厳格に行わないといけないという意味で本ブログをまとめた。

　なお、この一連のブログをまとめる際にコメントしているとおり、筆者は医療・公衆衛生関係者ではない。わが国の専門家による正確な健康リスク分析と消費者への警告レポートを期待したい。

１．著者による本レポートに関する注記
　著者ジーナ・ソロモンは自身のブログで、本レポートをまとめた狙いや研究のポイント等につき次のように注記している。
「我々が求めた目標は次の2点である。
(1)メキシコ湾の医療・公衆衛生関係者に対し地域の重要な問題として認識させるための警告を行うこと
(2)石油流出の健康被害に関する既存の科学的例証を要約し歴史から学ぼうと試みること

　本レポートはJAMAのウェブサイトにおいて「無料」で閲覧可である(筆者注2)
　私と同僚のサラ・ジャンセンはメキシコ湾の地元の情報や関係者の話を数か月間収集し、同時に連邦環境保護庁(EPA)、BP社、商務省全米海洋大気局(NOAA)および他の関係機関の情報が入手可能になり次第データを解析した。また我々は湾で何が起きているかを解明する上で役立つであろう未発表の研究内容の追跡を含む、既存の科学記事を徹底的に検索した。

　その結果、原油流出に関する4つの主な健康被害を特定した。
(1)石油の化学物質や分散化剤の空中への蒸発(vapors)
(2)油塊(tar balls)や汚染海水との直接接触による皮膚の損傷
(3)汚染された海産物の消費に伴う発ガンの潜在的危険性と長期的な健康リスク
(4)ストレスに伴う鬱(depression)、精神不安(anxiety)や自己破壊的行動というメンタルヘルス面の被害

　1つの朗報は原油流出源である穴がふさがれたため湾内の大気質が改善されとこと、その結果長期の呼吸器への人体への被害がなくなるであろうことであり、我々はこの点をまもなく確認できよう。

　海産物の安全性に関する漁業の再開はおそらく我々の最大の関心事である。エビの採取は8月16日に再開されたが、地元の人々はその安全性について知りたがっている。政府機関がそれらのデータをすべて公開していないので、それが安全であるかどうかにつき正直分からない。

　すなわち最も重大な懸念材料は妊婦、子供および生計維持のため魚を消費している人々など弱者である。

　我々はNOAAおよび連邦保健福祉省・食品医薬品局(FDA)に対し、8月17日にシーフード・リスク・アセスメントの問題点を意図的に修正していないかにつき正式文書を提出するとともに、両機関に対し海産物の安全性に関するすべてのデータの可能な限りの公開を求めるつもりである。

　我々がJAMAの論文をまとめるにあたり調査結果から明らかとなったことは、原油流出に先立っての研究がほとんど行われていないという点である。この　分野に関する科学的文献は明らかにお粗末(threadbare)である。
　我々は、まさに今それを実行し、いかなる人体への影響に関する正確な文書化を行うため必要な健康調査を行うつもりである。

　8月17日午後に連邦国立衛生研究所・国立健康科学研究所(NIEHS)(筆者注3)はメキシコ湾の労働者に関する野心的健康調査結果を発表(筆者注4)する。同研究結果では短期的および長期的な多くの健康問題に関する情報を提供するであろう。そこにはメキシコ湾地域に住む妊婦、子供の研究計画がある。このこれらの調査・研究が行っている内容は極めて重要である。

　私は次回の大規模原油流出事故がないことを願うが、もし可能性があるとすれば我々はその準備を行わねばならない。」

２．JAMA レポート「メキシコ湾の重油流出の健康への影響」(仮訳要旨)
　メキシコ湾における原油流出は、原油や原油分散化剤(dispersant chemicals)の吸引や皮膚接触にもとづく人間の健康への直接的脅威を引き起こし、また間接的には海産物やメンタルヘルスへの脅威をもたらす。

　原油の主な成分は脂肪族化合物(aliphatic hydrocarbons)および芳香族化合物(aromatic hydrocarbons)である。ベンゼン(benzene )、トルエン(toluene)、キシレン等芳香低分子化合物は揮発性有機化合物(volatile organic compounds:VOCs)であり、また原油が表面につくと数時間以内に気化する。

　揮発性有機化合物は呼吸炎症や中枢神経系の鬱症状(central nervous system despression)を引き起こす。ベンゼンは人間に白血病(leukemia)を引き起こし、トルエンは高用量にともない催奇形物質［因子］(teratogen)になると理解されている。ナフタリン等高分子化合物はより緩やかに気化する。

　ナフタリンは動物実験によるに嗅神経芽細胞腫(olfactory neuroblastoma )、鼻腫瘍(nasal tumors)、肺癌(lung cancers)発生に基づき「米国毒性プログラム(National Toxicology Program：NTP)」(筆者注5)により合理的に予期される人間にとっての発がん物質リストに上げられる。また、原油は食物連鎖を汚染する不揮発性の多環式芳香族炭化水素(nonvolatile polycyclic aromatic hydrocarbons：PAHs)と同様に硫化水素ガス(hydrogen sulfide gas)や重金属の痕跡を含むとされている。

　この硫化水素ガスは、神経毒性がありかつ急性および慢性の中枢神経疾患に結び付けられている。

　一方、PAHsは当然変異誘発要因(mutagens and probable carcinogens)を含む。燃料油は心臓や呼吸器疾患や若死(premature mortality)につながる粒状物質を発生させる。

　今回のメキシコ湾の原油流出は油膜を破壊するため石油分散剤を大量に使用しており、7下旬までに180万ガロン以上の分散剤が使用された。この分散剤は“2-butoxyethanol”、ポリプロピレン・グリコール(propylene glycol)やするフォン酸性塩等呼吸器刺激物質を含む洗浄剤、表面活性剤(surfactants)や石油蒸留物を含む。

（原油や石油分散剤による重大な健康被害）
　メキシコ湾での原油流質が始まった早期の数か月にルイジアナ州では300人以上の個人（4分の3は清掃作業員）が頭痛、めまい。吐き気、嘔吐、咳、呼吸困難や胸痛等体質に起因する疾患による治療を求めた。これらの兆候は炭化水素や硫化水素による急性障害の典型であるが他の一般的疾患による中毒症状と臨床的に区別することは難しい。
　連邦環境保護庁(EPA)は、VOCs、粒子状物質、硫化水素およびナフタリンがないか否かを検査するため大気汚染測定網にセットした。

　連邦保健福祉省・疾病対策センター(CDC)とEPAのデータ分析結果は次のとおりであった。

「これまで報告された汚染物質の一部のレベルは一時的に目、鼻、のどの炎症や吐き気や頭痛を引き起こすかもしれないが、長期的な害を引き起こすレベルではない。」BP社のウェブサイトで載せられているデータによると沖合いの作業員の大気汚染の影響が陸地での作業員に比べ高いことを示している。

石油や分散剤の皮膚接触は脱脂、皮膚炎や二次皮膚感染を引き起こす。ある人は皮膚過敏症反応（dermal hypersensitivity　eaction）、紅斑(erythema)、浮腫(edema)または灼熱感(burning sensations)や甲状腺皮膚炎(follicular rash)
が見られた。いくつかの炭化水素は光毒性(phototoxic)皮膚炎を引き起こす。

（長期的に見た健康リスク）
　短期的に見て各種の炭化水素が魚介類を汚染するであろう。脊椎動物の海中生物はみずからPAHsの浄化機能を持つが、無脊椎動物の場合これらの化学物質は永年体内に蓄積される。メキシコ湾は米国の牡蠣生産の約3分の2を提供しており、またエビやカニの主要漁場である。微量のカドニウム、水銀は原油から生じ、魚肉組織に蓄積され、マグロやサバという大量消費による将来の健康被害への影響を増加させる。

（歴史的に見た原油流出による健康への影響）
　1989年のエクソン・バルディーズ号原油流出事故の後、合計1811人の清掃作業員から労働災害補償金請求が行われた。その大部分は急性損傷によるものであったが15%は呼吸器系疾患、2%は皮膚炎(dermatitis)であった。この原油流出事故にかかる長期的健康被害に関しては論文審査を経た(peer-reviewed)学術専門紙で利用可能である。清掃作業後14年の健康状態に関する調査では、高度の原油を被曝した労働者において自己報告による神経学的傷害(neurological impairment)や多発性化学物質過便敏症(multiple chemical sensitivity) と同様、慢性気道疾患(chronic airway disease)の症状との著しい関連性が見られた。

　原油流出後数週間から数か月の間に実施された症状調査(symptom surveys)では、頭痛、のどの炎症、目のいたみやかゆみ(sore or itchy eyes)が報告された。

　また、いくつかの研究では下痢(diarrhea)、吐き気(nausea)、嘔吐(vomiting)、腹痛(abdominal pain)、湿疹(rash)、ゼーゼーといった喘鳴(wheezing)、咳や胸の痛みの緩やかな増加率が見られた。

　ある研究では、清掃作業員4271人を含む漁夫6780人では清掃作業後2年経過において下気道疾患(lower respiratory tract symptoms)の流行が見られた。
この下気道疾患のリスクは原油被曝強度により増加している。

　2002年スペイン沖の「プレステージ号」沈没事故の清掃作業にかかわった作業員858人の研究ではボランテアや作業員につき重大な遺伝子毒性(acute genetic toxicity)について調査が行われた。

　「コメット・アッセイ法」(筆者注6)による検査ではとりわけ海岸で作業を行ったボランティアにおいてDNAの損傷が見られた。同様の検査では作業員においてCD4陽性細胞(リンパ球の一種で、細菌やウイルスといった病原体から身を守る「免疫」という働きをする細胞)、インターロイキン-2（IL-2）、インターロイキン-4(IL-4)、(筆者注7)、インターロイキン-10およびインターフェロン(IFN)の低下が見られた。

　アラスカ、スペイン、韓国およびウェールズで起きた主要な原油流出事故の研究記録では、地元住民等の精神不安(anxiety)、鬱や精神不安の比率を上げた。エクソン・バルディーズ重油流出の１年後の調査で599人の被曝地元住民に対するメンタル・ヘルス調査では 平均指標に比べ不安障害にかかりそうな人の割合は3.6倍、心的外傷性ストレス障害にかかりそうな人が2.9倍、鬱にかかりそうな人が2.1倍という高い割合であった。また、メンタヘルヘルス副作用(adverse mental health effects)が重油流出の最大6年後までの間に観測された。

（患者へのアプローチ）
　臨床医は原油と関連する化学物質の被曝による毒性を知っておくべきである。 本質的な兆候を示す患者には、住居の職業上の被曝と住居地に関して質問すべきである。 身体検査は皮膚、気道および神経系システムに焦点を合わせるべきである。油の関連の化学物質に関連づけることができるいかなる兆候も記録すべきである。ケアは、まず「兆候」と「症状」を記録し、兆候以外の他の潜在的原因や被曝から削除し、および対症療法を除外することから始める必要がある。

　洗浄期間のメキシコ湾の原油と関連する化学物質からの病気の予防策は、労働者のための適切な保護具と地域住民に対する常識的な注意を含む。 労働者は潜在的に危険なレベルの気化蒸気、エアゾール、または粒子状物質が存在するとの前提で、ブーツ、手袋、作業着、保護メガネおよび呼吸装置を含む適切な訓練と設備を必要とする。また、作業労働者は、発熱に関連する病気(休憩休息と十分な水分を補給する)を避けるために予防策を講ずるべきである。 すべての労働者の負傷や病気については適切な経過追跡を確実に報告されるべきである。

　地域住民は立ち入り禁止区域や原油に関する証拠があるところでの釣りをするべきでない。 油のにおいがある魚や貝は捨てるべきである。 汚染水、原油またはタールの塊との直接的な皮膚への接触は避けるべきである。 地域住民が原油や化学物質の強いにおいに気付いて健康への影響に関して心配するときは、エアコン付きの環境で難を避けるべきである。 地元住民におけるメンタル・ヘルスを記述する治療介入は臨床および公衆衛生機関の対応の尽力に組み入れられるべきである。より長い期間にわたる湾の清掃作業者と地元住人の「コホート研究」(筆者注8)は、原油流出時の健康後遺症に関する科学的データの精度を大いに高めるであろう。

３．米国国立保健研究所(NIH)・国立環境科学研究所(National Institute of Environmental Health Sciences：NIEHS)の原油流失問題への取り組み
　NIEHSは「メキシコ湾の原油流出対応の尽力」と題する専用ウェブサイトを設けている。
主な取り組みの内容を紹介する。

(1)NIEHSは連邦議会、NIEHS諮問委員会(NIEHS Advisory Committees)、公益代表委員、連邦保健福祉省(HHS)、連邦国立衛生研究所(NIH)やその他の利害関係者に証言や情報提供を行っている。
その主な内容は広く国民は広く知ることが出来る。
・連邦議会での証言(testmonies)
・洗浄作業員の安全教育プログラム(WETP)内容を広く公開
・原油流出対応に関するWETPの内容をNIEHS国立諮問環境健康科学委員会(National Advisory Environmental Health Sciences Council)の洗浄活動にあわせ更新。

(2)全米科学アカデミーのNPO機関である「医学研究所(Institute of medicine：IOM)との協同研究
・2010年6月22日～23日に行われたIOM主催の公開会議に積極的に参加。

(3)健康への影響の研究と分析
・6月15日、NIHのフランシス・コリンズ博士は支援研究開発費として1,000万ドル(約8億3000万ドル)の拠出を発表した。
・8月19日、NIHはHHSが描く洗浄労働者の長期的健康保全のための研究を含むディープウォーター・ホライズン災害の潜在的健康への影響のより完全な理解のため連邦関係機関との連携的な省庁会合を開催した。
・NTP(National Toxicology Program)は、メキシコ湾で重要な危険物質の関連情報を特定するため既存の資料や文献の編纂や見直しを行っている。

(4)メキシコ湾の作業員の健康研究の重要ポイント
　この研究は、呼吸器系、神経行動学(neurobehavioral)、発がん性(carcinogenic)、
および免疫(immunological)状態等の原油や分散化剤の被曝など健康への影響結に焦点を当てたものである。また、同研究ではメンタルヘルスや失業、家族分裂(family disruption)、家計の不確実性など原油流出にかかるストレス要因を査定する。
　以下、省略する。


(筆者注1) JAMAの解説記事の筆者は、医学学士(MD)・公衆衛生学修士(MPH)のジーナ・Ｍ・ソロモン(Gina M.Solomon)。補足すると、Gina Solomon, MD, MPH, senior author, director of (カリフォルニア・サンフランシスコ大学医学部)UCSF's Occupational and Environmental Medicine Residency and Fellowship Program and senior scientist with the Natural Resources Defense Council (NRDC)(環境保護団体NGO：天然資源保護協議会) in San Francisco.
共著者は、医学博士(PhD)・公衆衛生学修士のサラ・ジャンセン(Sarah Janssen)である。

　なお、本レポートはJAMAの有料会員等一定の条件つきでないと全文は読めない。他関係サイトで引用されている原文をもとに要約文をまとめた。

(筆者注2)ブログからJAMAサイトにリンクできるが、全文を読むためには同協会の会員資格を得るなどしなければならない。

(筆者注3) 国立医薬品食品衛生研究所安全情報部サイトでは米国NIEHS等「国際的化学物質評価文書類の翻訳やGHS健康有害性に関連する資料など、化学物質安全性情報を提供します。」と宣言しているが、今回のブログのようなまさに国民の健康に影響がある問題に関するレポートについての翻訳作業の記録はない。

(筆者注4)本文でも紹介したとおりNIEHSは「メキシコ湾の原油流出への取り組み」と言う専用ウェブサイトでその住民やボランティアを含む作業員等の健康保護問題につき連邦議会での証言や連邦関係機関との協調検討を行っている。ソロモン博士が指摘した8月17日に開催されたNIEHSのオンライン会議(Webinar)の内容は音声と文書で誰もが利用できる。

(筆者注5)“NTP”は 米国連邦保健福祉省（DHHS）により1978 年に設置された事業。慢性毒性を中心に、米国の国立環境健康科学研究所(NIEHS)等を中心として各省庁が連携して実施する毒性試験の計画、試験計画、物質選択、試験結果を含めて公表されている。評価対象化学物質の選択と発がん性の分類を行う機関である。（日本の環境省の用語解説等から引用）

(筆者注6) 「コメットアッセイは真核細胞におけるDNA の一本鎖或は二本鎖の切断量を測る上で感度がよく、定量性があり、のうえ簡便、迅速、安価な方法である。今やこの方法は、産業化学物質や環境汚染物質の遺伝毒性評価、ヒト集団における遺伝毒性影響のバイオモニタリング、分子疫学研究、さらにはDNA 損傷と修復の基礎研究などの領域で広く応用されている」
翁 祖 銓、 小 川 康 恭「コメットアッセイ: 遺伝毒性を検出するための強力な解析法」｢労働安全衛生研究｣, Vol. 3, No.1, pp.79-82, (2010)から抜粋。

(筆者注7) 「 サイトカインとは、免疫細胞（マクロファージやヘルパーＴ細胞など）から分泌される活性物質で、おもに２つの役割があります。
1.免疫細胞間の情報伝達をして互いの活性化を促し、戦闘能力を高める。
2.細菌、ウイルスや癌細胞を直接、攻撃する。
　主なサイトカインは、５種類あります。ＩＬ－１、ＩＬ－２、ＩＬ－１２、ＴＮＦ、ＩＦＮ(インターフェロン)です。」（「がんと免疫漢方薬で健康家族」免疫力を高め元気になりましょう」から一部抜粋）
分かりやすい解説なのであえて引用した。

(筆者注8)コホート研究(cohort study)とは、ある特定集団（コホート）を長期間にわたって追跡調査する研究手法。一定集団内の人々を対象に、長期間にわたり、健康状態と生活習慣や環境の状態など様々な要因（喫煙、運動、食生活など）との関係を追跡調査する研究。異なる点や、その違いでその後の経過がどうなっていくかを見ていく方法を特に前向きコホート研究といい、過去の記録を用いてコホート内の人々を調査する方法を後ろ向きコホートという。（国立環境研究所環境リスクセンター発刊の用語集から引用）

［参照URL］
・JAMA論文
http://jama.ama-assn.org/cgi/content/extract/304/10/1118
・著者ジーナ・ソロモン自身の注記ブログ
http://switchboard.nrdc.org/blogs/gsolomon/health_effects_of_the_gulf_oil.html
・NIEHSの原油流失問題への取り組み専門ウェブサイト
http://www.niehs.nih.gov/about/od/programs/gulfspill.cfm


Copyright © 2006-2010 福田平冶．　All Rights Reserved．